住宅ローン・教育費・年金・NISA対応
家計キャッシュフロー・シミュレーター
年収・住宅・教育費・投資を入力するだけで、資産推移をグラフと年次表で試算。 夫婦別財布の比率負担や、育休・転職などの期間指定にも対応した無料ツールです。
- 登録不要・無料
- データはブラウザ内だけ
- 共有URLで夫婦間に送れる
入力した家計データはすべてお使いのブラウザ内にのみ保存され、外部サーバーへ送信されることはありません。 共有URLを発行した場合のみ、入力内容がURLに含まれます。
モデルケースから1クリックで開始
現在のプランは残したまま、新しいプランとして追加されます。数値はすべて概算です。
基本設定
名目値はインフレを含む将来の金額、実質値は現在の購買力に直した金額です。
パラメータ設定
手取り収入（初期）
手取り収入（初期）
公的年金（年額・手取り目安）
初期値は夫婦2人分の目安です。ねんきん定期便・年金事務所の試算額に置き換えてください。 0円にすると「年金なし」で計算します。年金額は現在の価値で入力し、生活費の物価上昇率に連動して増える前提です。
その他収入（一時金・継続収入）
出産一時金、退職金、贈与、副業収入、家賃収入などを入力できます。
住居費・月平均 生活費（共通費）
単位: 万円/月。共通費は費用負担比率に応じて夫妻に配分されます。住宅購入年以降は家賃を計上しません。
月平均 個人支出
単位: 万円/月。各自の口座から支払う費用です。
その他の固定費
住宅予備費は、住宅総額が1万円以上で、購入年以降のみ計上します。
費用負担比率（夫:妻）
例: 2:1 → 夫が2/3、妻が1/3を負担。生活費・住宅・子ども関連費・自動車・予備費・イベントに適用されます。
オン: 片方の貯金が尽きても、もう片方の貯金・投資から補填します（老後の家計を合算して判定）。 オフ: それぞれの口座で完結し、足りない分を資金ショートとして計上します。
住宅ローン
— 月間返済額は自動計算 —
投資（NISA・積立投資など）
積立は貯金からの振替として扱い、投資資産に加算して複利計算します。 退職年齢に達すると積立は停止します（「期間指定シナリオ」で上書き可）。
物価上昇率
名目値は毎年複利で増加します。「基本設定」で実質値表示に切り替えられます。0%は物価上昇を考慮しない設定です。
初期資産
初期資産
子ども
教育費は年齢に応じて自動集計します（幼稚園3〜5歳、小学校6〜11歳、中学校12〜14歳、高校15〜17歳、大学18〜21歳）。
同居終了年齢を超えると関連費を計上しません。
初期値は文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」、大学は国公立大学標準額・令和7年度私立大学初年度学生納付金の平均を目安にしています。出産費用は厚生労働省の正常分娩平均（約50.7万円）、0〜2歳の保育料は月約4万円を目安にしています。
期間指定シナリオ
複数期間が重複する場合、リストの後ろに登録されたものが優先されます。
ライフイベント
出産・進学・転職・住宅購入・退職などをタイムラインに追加できます。プラスは収入、マイナスは支出として反映されます。
サマリー
夫婦間の資金移動がオンの場合、個人別の残高は移転後の金額です。世帯合算の「貯蓄残高（合算）」で確認してください。
収入は手取りベースの概算です。投資売却時の譲渡益課税（約20.315%）、住民税・社会保険料の変化、 年金の課税関係は考慮していません。結果は将来を保証するものではありません。 免責事項
将来予測グラフ
貯蓄残高の推移（夫・妻・合算）
年間 収入・支出・収支
支出カテゴリ内訳（累計）
マイルストーン
シナリオ比較
vs「名前を付けて保存」から別パターンを作成すると、ここで資産推移を比較できます。
例: 住宅を買う場合／賃貸を続ける場合、共働き／片働き。
What-if 分析
現在のプランを変更せず、一時的な仮定を上乗せして結果だけを確認できます。0以外のときは上部にバナーが表示されます。
年次シミュレーション表
単位: 万円このシミュレーターで分かること
老後までの資産推移
給与・年金・住宅ローン・教育費・投資を年単位で積み上げ、貯蓄がマイナスになる年を事前に確認できます。
夫婦別財布の比率負担
共通費を「夫2:妻1」などの比率で配分。育休や転職による期間ごとの変更にも対応しています。
住宅購入 vs 賃貸
プランを複数保存して、住宅ローンを組む場合と賃貸を続ける場合の資産推移を並べて比較できます。
使い方（3ステップ）
- モデルケースを選ぶ 画面上部のプリセットから、近い家族構成をワンクリックで読み込みます。
- 収入・支出・住宅を調整 手取り収入、年金、家賃・生活費、住宅ローン、教育費を入力します。変更は即時反映されます。
- 結果を確認して保存・共有 KPI、グラフ、年次表で破綻年を確認。必要なら別プランを作成して比較し、URLやJSONで保存します。
前提と注意点
- 収入は手取りベースです。所得税・住民税・社会保険料の個別計算は行いません。
- 公的年金は「収入」タブで入力します。初期値は目安です。0円にすると年金なしで試算されます。
- 投資の売却税（譲渡益課税・約20.315%）や、NISAの非課税枠は考慮していません。
- 住宅ローンは元利均等返済・固定金利として計算します。金利変動は「期間指定シナリオ」で設定できます。
- 資金ショートは、その年に新たに取り崩しで賄えなかった不足額です。過去の不足が残る場合は「不足残高（累計）」として別に表示されます。マイナス残高は借入等で補う必要があります。
- 夫婦間の資金移動をオンにすると、片方の貯金が尽きても、もう片方の貯金・投資から補填します。オフにすると個人口座ごとに不足を判定します。
- 物価上昇率の初期値は1%です。家計の前提に合わせて「物価」タブで変更してください。
- 費用負担比率は夫婦間の配分を変える設定です。世帯合計の資産は、夫婦間の資金移動がオンの場合、比率を変えても大きく変わりません。
- 投資元本は記録・表示用です。利回り計算や資産残高には使いません。
よくある質問
入力したデータは外部に送信されますか？
いいえ。計算も保存もすべてお使いのブラウザ内で完結します。入力内容がサーバーへ送信されることはありません。共有URLを発行した場合のみ、入力内容がURLのハッシュ部分に含まれます。
公的年金は計算に含まれますか？
「収入」タブに夫・妻それぞれの公的年金（年額・受給開始年齢）の入力欄があります。初期値は目安額ですので、ねんきん定期便や年金事務所の試算額に置き換えてください。0円にすると年金なしの試算になります。
税金や社会保険料は考慮されていますか？
収入は手取りベースで入力する前提です。所得税・住民税・社会保険料の個別計算や、投資を売却した際の譲渡益課税（約20.315%）は考慮していません。詳しくは免責事項をご確認ください。
夫婦で生活費を分けています。対応していますか？
はい。「支出」タブの費用負担比率（例: 夫2:妻1）で共通費を配分できます。育休や転職など期間ごとの変更は「期間指定シナリオ」で設定できます。
スマホでも使えますか？
はい。スマホ幅では「結果を見る／条件を入力」のタブで切り替えられます。ホーム画面に追加するとアプリのように起動できます。
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